はじめに

読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ

今回の相談者は、漫画家志望の夫を持つ34歳のパート主婦。夫はバイトで家計を支えますが、今の状況で子どもを生んでも大丈夫なのでしょうか。FPの鈴木さや子氏がお答えします。

夫婦ともにアルバイトですが、夫は漫画家志望でゆくゆくは自営業になる予定です。この先、子どもが欲しいと考えていますが、このままの家計で大丈夫でしょうか。出産や育児にいったい、どれくらいお金が必要になるのでしょうか。アドバイスよろしくお願いします。

〈相談者プロフィール〉
・女性、34歳、既婚(夫:32歳、アルバイト)、子供なし
・職業:パート
・居住形態:賃貸
・毎月の世帯の手取り金額:32万円
(夫:17万円、妻:15万円)
・年間の手取りボーナス額:なし
・毎月の世帯の支出目安:27万円

【支出内訳の目安】
・住居費:7万円
・食費:6万円
・水道光熱費:1.2万円
・教育費:なし
・保険料:0.6万円
・通信費:1万円
・車両費:なし
・お小遣い:8万円
・その他:3万円

【資産状況】
・毎月の貯蓄額:5万円
・現在の貯蓄総額:120万円
・現在の投資総額:なし
・現在の負債総額:なし

鈴木: こんにちは。ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子です。旦那様には漫画家になりたいという夢があるのですね。

お子様が生まれて、パパになった旦那様が漫画家として出発!という未来をイメージして、少し現実的に、これから出産や育児にかかるお金と、家計の見直し方法を考えてみましょう。

出産や育児で必要になるお金は総額いくら?

妊娠してから出産までにかかるお金は、かけようと思えばいくらでも高くできる一方、工夫次第でかかるお金を最小限に抑えることも可能です。どんな費用があるのか知り、できるだけ抑えて乗り越えましょう。

まず、妊娠から出産までにかかるお金の一例をご紹介します。

図1

妊娠中に毎月通う健診費用は、健康保険の対象(3割負担)にはなりません。

ただし自治体の窓口で、母子手帳と一緒に14回分の妊婦健診受診票をもらえますので、実際にかかる費用は、受診票の上限額を超えた健診代と受診票の対象外の検査費用です。健診代が上限額を超えるかどうかは病院によりますので、費用を抑えたい場合は、健診代も調べて病院選びをしましょう。

また、妊娠中にトラブルはつきものです。多額の出費が生じる長期入院になることもあるでしょう。健康保険の高額療養費制度の限度額以上かかった場合は、手続きをして必ず払い戻ししましょう。なお入院がわかっている場合は、事前に「限度額適用認定証」を入手、提示することで、窓口での支払いを限度額までに抑えられます。

マタニティウエアは妊娠前のゆったりした服でも代用可能なので、特別なものを買わなければ費用は抑えられます。しかし、生まれてくる赤ちゃんのグッズはどうしてもお金がかかります。できるだけお下がりやレンタル、中古品などを活用すると良いですね。

出産すると加入している健康保険から一律42万円(子ども1人につき)の出産育児一時金がもらえます。分娩費用が42万円以内であれば自己負担はありませんが、産院によってかかる費用は異なります。

またお祝いをいただけば、内祝いをお返しするというしきたりもあります。このあたりは人によるかと思いますが、かかるお金として知っておきましょう。

上記の例では総額35万円の出産費用がかかりましたが、トラブルが生じなかったり、健診費用や分娩費用を抑えられたり、出産準備品も安く調達できれば、もっと少ない費用で済むでしょう。とはいえ里帰りを希望すれば交通費もかかりますし、もっとお金がかかるトラブルが起こる可能性もあるため、できるだけ貯金しておくことをおすすめします。

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