MaaS革命で熱視線、「空飛ぶクルマ」関連銘柄は飛躍できるか
空の移動革命がやってくる?
5G(第5世代移動通信)の商用化が始まり、今までにない革新的なサービスや体験への期待が高まっています。こうした中、自動運転やコネクテッドカー、遠隔医療などとともに注目を集めているのが「空飛ぶクルマ」です。これはドローンを人が乗れるくらい大きくした乗り物で、垂直離着陸ができ、滑走路も操縦士も不要で、自動車のように気軽に移動できることを目指しています。交通渋滞とは無縁であり、道路が整備されていない地域でも自由に移動ができるため「MaaS(モビリティ・アズ・ア・サービス)革命」の一端を担う乗り物として期待されています。
最近流行りの「ESG投資」、個人投資家はどこに注目すべきか
「SDGs」との関連性は?
ESG投資に注目する投資家が増えています。ESGとは「Environment(環境)」「Social(社会)」「Governance(企業統治)」の頭文字を組み合わせた言葉であり、ESG投資とは環境問題への配慮や社会性、企業統治への取り組みに優れた企業に株式投資をするものです。地球温暖化など環境への意識が社会的に高まっているのに加えて、不祥事や経営体制などの問題が発覚する企業は後を絶ちません。そうした中で、株式投資では企業の管理体制や社会貢献への意識を知り、社会的責任を意識した経営をする「良い企業」を選ぶ重要性が増しているといえるでしょう。そこで今回は、環境・社会・企業統治のESGを考慮するESG投資について考えてみたいと思います。
カジノ誘致レースが本格化、「IR関連銘柄」の本命・大穴はどこか
年明けに基本方針が決定
カジノを含むIR(統合型リゾート)の誘致レースが過熱化し始めています。IRに認定されるための要求基準や評価基準を定めた基本方針が、来年1月をメドに策定される予定となっているからです。立候補を検討している自治体は基本方針に沿って、申請期間(案)である2021年1月4日~7月30日に申請するための取り組みを活発化させていくことが見込まれています。認定される自治体の上限は3つ。認定時期は2021年後半から2022年頃になる見通しです。動きを活発化させているのは、自治体だけではありません。関連企業も水面下で連携を模索する動きを強めています。どんな企業が有望なのか、考えてみます。
世界経済の“夜明け”は近い?「年末株高」の期待度を探る
最新マクロ指標を徹底分析
経済協力開発機構(OECD)が11月12日に発表した9月の景気先行指数は、前月からほぼ横ばいにとどまり、世界経済の夜明けが間近に迫っていることを示す結果となりました。米中通商協議の進展期待が維持される下、半導体をはじめとするハイテク分野の在庫調整が進展。政策期待も残存していることなどが背景にあり、世界的な株高傾向が強まりをみせています。
インフルエンザ早期流行で注目度アップ、「関連23銘柄」を総点検
10年前と同様の状況に?
厚生労働省によると、10月7~13日までの1週間に、全国5,000の定点医療機関から報告があったインフルエンザ患者数は4,421人となり、前年の同じ時期に比べ7倍の多さとなりました。新型インフルエンザが世界的に流行した2009年には、株式市場でインフルエンザ関連銘柄が人気化しました。今年は2009年ほどではないものの、早期の流行の兆しから、関連銘柄への関心が高まりそうです。
業績予想の下方修正ラッシュは“株価好転の兆し”だった?
3年サイクルで考える日本株の行方
10月23日の日本電産を皮切りに、2019年7~9月期の決算発表が本格化しています。米中貿易摩擦の影響が表面化し、頼みの米国景気にも陰りが見える中、業績の先行き警戒感や株価への悪影響を指摘する声も少なくありません。執筆時点ではまだ数社の発表にとどまりますが、直前の観測報道からは今年度業績予想の下方修正が相次ぐなど、厳しいイベントになるとの見方が濃厚です。一方で、今年前半には世界の中で出遅れ感が際立っていた日本株でしたが、先週は日経平均株価が連日で年初来高値を更新するなど、ここにきてむしろ地合い改善の気配を強めています。3月期決算企業にとっての中間決算が次々と発表されていく中で、日本株はどのような展開をたどりそうなのか。先行きについて考えてみたいと思います。
予算は5年で9000億円超、「教育のICT化」で恩恵を受けそうな銘柄は?
迫る「学習指導要領」の全面実施
9月25~27日の日程でインテックス大阪において開催されていた「【関西】学校・教育総合展」に参加してきました。会場は活気にあふれ、次世代の教育について可能性を感じさせるものでした。会場には「教育ITソリューションEXPO」「学校施設・サービスEXPO」「STEM教育EXPO」の3つの展示会がされていましたが、ほとんどの展示が教育ICT(情報通信技術)と関連するものであったことが印象に残っています。今、教育の現場において、劇的な変化が起こりつつあります。これまで教育現場にほとんど導入されていなかったICTの活用が推し進められているのです。こうした状況になると、関連銘柄のパフォーマンス向上が期待されます。教育分野のICT化で恩恵を受けそうな企業の顔ぶれとはどのようなものなのか、考えてみます。
消費税率10%下で輝きを放つ有望銘柄8選
すべての銘柄が逆風ではない
10月1日から、いよいよ消費税が8%から10%に引き上げられます。米中対立に伴う悪影響の顕在化などから世界景気の先行き不透明感が意識される中、過去の増税後の苦い経験の記憶も重なって、日本経済への下押しを懸念する声も多く聞かれています。前回2014年4月の増税時(5%→8%)には、4~6月期の実質国内総生産(GDP)が前期比年率で7%超えの大幅マイナス成長を記録。株式市場のもたつきにもつながった、とみられます。ただ、過去2回の増税時には家計負担額(2018年日本銀行試算)がいずれも8兆円規模と推計されるのに対し、今回は2兆円強にとどまるとみられます。加えて、負担軽減のための増税対策が準備されています。これらの消費増税に関連した各種の動きは、日本株市場にどのような影響を与えるのでしょうか。そして、これらの動きが追い風になりそうな銘柄には、どのような企業がありそうなのでしょうか。できる限り具体的に考えてみたいと思います。
東京ゲームショウも盛況、日本の「eスポーツ関連」で有望企業を探る
遅ればせながら人気が高まってきた
9月12日から15日にかけて開催された「東京ゲームショウ2019」には、今年も大勢の人が来場しました。今回のゲームショウでもさまざまなイベントや展示が開催されましたが、その中で注目を浴びた1つが「eスポーツ」です。海外では、欧米やアジアを中心にeスポーツのプロチームやプロリーグが多数存在。賞金総額が30億円を超すeスポーツの大会も開催されていることから、今、世界中でeスポーツへの関心が高まっています。日本は海外と比べてeスポーツへの取り組みに出遅れてはいますが、最近ではeスポーツの普及に向けた動きが活発化しており、海外のように人気のあるプロ選手(プロゲーマー)の育成も進められています。そこで今回は、最近日本でも人気が高まっているeスポーツ関連銘柄について考えてみます。
5G向け投資が本格化、「半導体関連株」の底打ちはいつか
2020年導入に向けた仕込み時は?
4~6月期決算は、半導体関連企業の業績底打ちを確認することができた決算でした。半導体関連の中心的な銘柄は半導体製造装置ですが、アドバンテスト(証券コード:6857)が減益ながらも大幅上振れとなり、4月の会社通期予想に対する営業利益の進捗率が5割超となりました。東京エレクトロン(8035)も計画線を確保し、懸念された業績予想の下方修正は取り越し苦労に終わりました。SCREENホールディングス(7735)も4~6月期は営業赤字となったものの、半導体製造装置の収益性が改善したほか、台湾からの受注が急増しました。材料系でも、信越化学工業(4063)の半導体シリコン事業が逆風を物ともせず、増収増益を続けました。今回は、半導体関連株の今後の見通しを分析したいと思います。
米国は今年最大の株安、でも日経平均が意外に底堅い理由
日本株の巻き返しが始まる?
8月14日に米ダウ工業株30種平均は800ドル安と今年最大の下げを記録しました。きっかけとなった「長短金利の逆転現象」(逆イールド現象)は、過去においてはその後のリセッション(景気後退)を予見していたことから、警戒ムードが高まっていました。しかし、当日の日経平均株価は一時400円超えの急落で全面安にさらされながらも、2万円台をキープし、一定の底堅さを示す格好となりました。今後の日本株の動向を分析してみたいと思います。
経済効果は80兆円?拡大が期待される「夜遊び経済」
ナイトタイムエコノミーで注目企業は?
8月に入り、花火大会などで夜に外出する機会が増えている人も多いのではないでしょうか。日没から翌朝までの夜の時間帯で行われる経済活動は「ナイトタイムエコノミー」と呼ばれています。大規模な財政政策を行わなくても、規制緩和によって経済効果を生むことができるため、欧米を中心に世界的にナイトタイムエコノミーに注目する国が増えています。日本でも、日本のナイトライフ(夜のレジャー・観光)を楽しもうとする訪日外国人旅行者が増加しているのに加え、日本人も働き方改革によって仕事が終わった後の余暇時間が増えています。今回は、「夜遊び経済」とも呼ばれるナイトタイムエコノミーについて、考えてみたいと思います。
未来の車に搭載!開発進む全固体電池、投資候補はどこ?
EV向けが試作段階
IoT(もののインターネット)や電気自動車・ハイブリッド車の普及により、高容量・ハイパワーな次世代電池へのニーズは日増しに高まっています。世界経済の減速懸念、地政学的リスクの高まりなどとは関係なく、研究開発は着実に進んでいます。そんな中で、次世代電池として最も注目される全固体電池について、紹介したいと思います。
市場は6年で3倍増、注目すべき「クラウド関連株」は?
Sansan上場で熱視線
6月の株式市場では、クラウドで名刺管理サービスを展開するSansan(証券コード:4443)の新規上場が注目を集めました。クラウドサービスとは、ソフトウェアやハードウェアなどのITインフラを、インターネット経由で利用できる仕組みのことです。より安い運用コストでITインフラを利用できるようになり、業務効率を高められることから、クラウドサービスを利用する企業が増えています。そこで今回は、拡大傾向にあるクラウドサービスと関連企業の中から有望株を探してみたいと思います。
1ドル106円台に接近、ドル安局面は今後も続くのか
ドル円相場の深層に迫る
注目された6月の米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果を受けた20日の外国為替市場は、ドル売り一色に染められました。政策金利であるフェデラルファンド(FF)金利の誘導目標は現行の2.25~2.50%で据え置かれたものの、米連邦準備理事会(FRB)は景気を重視する「ハト派」姿勢を強めたとの受け止めが広がり、米金利にさらなる低下圧力が掛かったことが背景です。中東情勢の緊迫化も重なり、ドル円相場は一時1ドル107円台前半と、今年1月3日にドルが瞬間的な急落を演じた(フラッシュ・クラッシュ)時以来の円高・ドル安水準を付ける場面がありました。ドル円相場は、このまま円高・ドル安の流れが強まっていくのでしょうか。
メジャーSQ接近!「魔の水曜日」乗り切れるか
令和初のメジャーSQ波乱を予測
米中貿易摩擦の深刻化・長期化など、影響度を読みづらい懸念要因がマーケットを覆う中、6月14日には令和最初の「メジャーSQ(特別清算指数)」が到来します。1988年9月に取引がスタートした日経225先物・TOPIX先物は、その4ヵ月後に始まった平成時代に飛躍的に成長し、現物市場の価格形成にも多大な影響を及ぼしました。オプション取引等を含めた派生商品(デリバティブ)の拡大基調も続き、重要度は一段と高まっていくものと思われます。今回は、もともと荒れやすいとされるメジャーSQを今週、無事乗り切れるのか?という観点から、いくつか情報を整理しておきたいと思います。
次世代通信規格「5G」社会で重要性が増す情報セキュリティ
情報セキュリティ企業に追い風となるか
近年、日本でもサイバー攻撃による被害が増えています。個人、企業、官公庁・自治体など幅広い分野で情報セキュリティへの需要が高まり、国内の情報セキュリティ市場の拡大が続いています。今後訪れるモバイルの次世代通信規格「5G」の社会では、従来よりも大量のデータが飛び交うとされており、情報セキュリティの重要性が高まりそうです。そこで今回は、5G社会で重要性が増す情報セキュリティ分野と関連銘柄を紹介します。
「セル・イン・メイ」は本当?5月に考えるべき投資戦略
格言通りに株を売るべきか
無難通過の気配が優勢だった10連休終盤。突然飛び出したドナルド・トランプ米大統領の「対中関税引き上げ」発言がネガティブ・サプライズとなり、「令和」初商いの5月6日の東京株式市場は大幅安を余儀なくされました。改元祝賀ムードに冷や水を浴びせた格好となるとともに、広く知られる相場格言である「セル・イン・メイ(5月に株を売れ)」が、改めて意識される状況となっています。その後も下値模索が続いています。9、10日に行われた貿易問題についての米中閣僚級協議でも両国の明確な歩み寄りは見られず、混乱が長期化する懸念が台頭しています。政治・経済に不透明感が増す中で、格言通りに株を売るべきかどうか悩ましい局面にあります。改めて、日本株の過去データから値動きを探ってみたいと思います。