2020年の日本株は勝ち組だった?良かった銘柄・悪かった銘柄
新型コロナと株式市場の1年を振り返る
早いもので激動の2020年も終わろうとしています。今年は世界中に新型コロナウイルスの感染が拡大し、一時はパニック状態となりました。ワクチン接種や有効な治療薬の登場など一刻も早い収束を祈るばかりです。株式市場にとってはどんな1年だったでしょうか。今回は2020年の新型コロナウイルスと株式市場を振り返ります。
2021年に日経平均株価は3万円になると予想する理由
日本株がバブル崩壊後最高値更新
日経平均が2万6,000円台まで上昇しています。1991年以来29年ぶりの高値です。読者の中には、この価格が見たこともない高値に映る方もおられるでしょう。では、29年前はどのような状況だったのでしょうか。当時の世相を振り返りながら、来年の株価について考察してみましょう。
新型コロナワクチンで相場急変?株式市場を賑わす「リターン・リバーサル」を読み解く
国内決算は“二極化”継続
日本企業の7~9月期の決算発表が佳境を迎えています。3月決算を採用する約2,400社のうち10日時点で約1,600社が決算を発表しました。しかし今、株式市場では発表された決算内容とは真逆の動きが見られています。どういうことなのでしょうか?
「来期は5割増益のV字回復」?米株安でも日本株は底堅い3つの理由
好材料を背景に米大統領選後はさらなる上昇も?
日本株相場が相対的に堅調さを維持しています。一昨日の27日は欧米株の急落を受けて日経平均は3桁円の下落で始まったものの、後場はじわじわと下げ幅を縮小。プラス圏にはあと一歩届かなかったものの、ほぼ前日終値近辺まで戻し、高値引けとなりました。
営業利益が約4倍も!小売業界の最新決算で見えた勝ち組企業とは
最悪期は抜けた?
先日、回転寿司のスシローでお寿司をいただきました。平日夜の時間帯でしたが席はかなり埋まっており、緊急事態宣言が出ていた4月ごろと比べるとだいぶ生活が通常モードに戻ってきた印象を受け、少しほっとした気持ちになりました。ただ、それでもまだまだ前と全く同じとはいきませんし、筆者の体感では会社の飲み会や会食の機会も新型コロナ前に比べて大きく減っています。現状、日本の個人消費は新型コロナ前に比べてどのくらい戻っているのでしょうか?小売企業の中には2月・8月決算を採用している企業も多く、ちょうどそれらの会社の決算発表が概ね出揃いました。上場小売企業のみということで断片的な情報とはなりますが、今の個人消費動向を捉える参考として見ていきましょう。
菅政権の規制改革は歴代政権と何が違うのか
シングルヒット量産型
今週29日は9月中間期末の配当権利落ち日でした。この日の日経平均は150円弱の配当落ちを受けて反落して始まりましたが、徐々に下げ幅を縮めると最後は小幅高で取引を終えました。配当落ち分を埋めきったということです。配当落ち分を即日埋めるのは相場が強い証拠といいます。背景にはやはり菅政権への期待があると考えられます。菅政権への期待とは規制改革が進むという期待です。
バフェット氏が日本の5大商社株をまとめ買い、最も買い増しされるのはどの銘柄?
投資哲学に忠実な投資
8月31日、投資家をびっくりさせるニュースが入ってきました。投資の神様として有名なウォーレン・バフェット氏率いるバークシャーハサウェイが日本の5大商社株を購入したことを明らかにしたのです。筆者はバフェット氏を大変尊敬しており、以前バークシャーの株主総会に参加した際にバフェット氏が目の前を歩いているところを見られたのは一生の思い出です。そんなバフェット氏が日本株を購入したということで、私も非常に驚きました。今回はバークシャーが投資した各商社の事業の特徴や、なぜバークシャーはこのタイミングで日本の5大商社株を購入したと推測されるのかなどをご紹介していきます。<写真:ロイター/アフロ>
アベノミクスの終焉がもたらすのは株安か株高か
次期政権の構造改革に期待
8月28日の金曜日、安倍首相辞任の速報が流れると株価は急落し、日経平均の下げ幅は一時600円を超える場面もありました。夕方からの首相の記者会見を控え市場の一部には首相辞任に対する警戒感はありましたが、取引時間中に報道が伝わったことはまさにサプライズでした。市場の反応が大きかったのは、そうしたサプライズに加えて、「アベノミクスの終焉」を否定的に受け取ったからでしょう。市場にはアベノミクスの「3本の矢」の印象が強く残っています。大胆な金融政策、機動的な財政政策、そして成長戦略。この3本の矢でアベノミクス実質初年度の2013年には日経平均は50%以上も値上がりし、歴代4位の上昇率を記録しました。そのアベノミクスが終わって、この先はどのような政権が生まれるのか、という不透明感から株安になったのです。
任天堂だけじゃない!コロナ禍でも驚異の業績を上げた銘柄3選
日本企業の底力が光る
3月決算企業の第1四半期決算が概ね終了しました。予想されたとおり、全体としては非常に厳しい決算となりました。4~6月は日本が緊急事態宣言を発令し、外出自粛が求められていた時期ですから厳しい決算なのはやむを得ないと言えそうですが、厳しい状況に置かれても力強い成長を遂げている企業は存在します。今回は日本企業の決算全体の動向や特に業績が好調な銘柄の特徴などをお伝えします。
テスラの時価総額トヨタ超え、「グロース株」優位はいつまで続く?
機能しなくなったバリュー投資
銘柄の特性がどれだけのリターンを獲得しているかを測る「ファクターリターン分析」という手法があります。ファクターリターンの大きさを見れば、市場でいまどのような特性の銘柄が人気を集めているのかを知ることができます。直近でファクターリターンの高いものは、モメンタム(過去1年リターン)やROEなどです。反対にファクターリターンが低いのはバリュー系のファクター(PBRや配当利回り)です。これが示しているのは、成長株やクオリティ(高ROE)株の順張りが奏功しているということです。
「勝ち組」「負け組」の差が拡大?1Q決算発表の注目ポイント
試される経営力
まもなく3月決算の日本企業の第1四半期(4月〜6月)決算発表が本格化します。今年の第1四半期決算はいつもより注目度の高い特別な決算発表です。その理由はやはり新型コロナウイルスです。4月、5月はまさに日本が緊急事態宣言のなか不要不急の移動の自粛が求められ、経済活動が完全に止まっていた時期でした。当然企業の業績が良いはずもなく、かなりの減益になることが見込まれます。
テレワークは非効率?継続でも伸びる企業・伸びない企業
IT資本装備率を上げよ
今回の新型コロナウイルスで私たちの生活の多くが変わりましたが、中でも大きく変わった(変わろうとしている)のは働き方でしょう。「在宅勤務」や「テレワーク」「リモートワーク」といった言葉を目にしない日がありません。「在宅」を標準とする動きが企業で急速に広がりつつあります。
「人類はコロナに勝てる」未収束でも株価が上がる2つの理由
今の株高はバブル?
世界各国で起きた新型コロナウイルスによる株価暴落は大きく値を戻しました。日経平均は6月23日時点で2万2,549円と暴落前の90%ほどまで回復しています。一時は1万6,000円台まで下落しましたから、そこからすると40%ほど値上がりしたことになります。日本以外の各国、特に先進国の株価指数は大きく値を戻しています。中でも際立つのが米国のナスダック総合指数で、23日時点で1万0,131ポイントと暴落前の株価を上回って1万ポイント台をつけ、史上最高値を更新しています。感染拡大の第二波への警戒も残り、まだまだ経済への悪影響も大きいとみられるなか、なぜこんなにも株価は戻しているのでしょうか?果たして今はいわゆる「バブル」なのでしょうか?
「コロナバブルだからいずれ下がる」が大間違いの理由
株価は何を反映しているのか
先週発表された5月の米雇用統計は予想外の改善を見せました。これを好感した株式市場は上昇に弾みがつきナスダック総合は史上最高値を更新しました。日経平均も2万3000円の大台を回復しました。コロナで急落する前の2月21日終値は2万3,386円ですが、「コロナ前」をもっと長く見れば日経平均は2万3000円~2万4000円のレンジで推移していました。その意味では2万3000円の大台回復なら、ほぼ「コロナ前」に戻ったと言えるでしょう。
バフェットの保有銘柄、コロナ後もウェイトが大きいのは?
「投資の神様」が率直に認めた間違い
新型コロナウイルスの影響で世界的に株価が暴落しましたが、足元はどんどん値を戻しています。一時は1万6,000円台まで下落した日経平均も5月27日時点で2万1,419円まで回復しました。株価回復の要因は先進各国で新型コロナウイルスの感染者がピークアウトし、徐々に収束への道筋が見えてきたことはもちろん、各国政府および中央銀行が史上最大規模の財政出動や金融緩和を行ったことが大きく影響していると考えられます。これらの財政金融政策が景気を早期に回復させるのではという期待に加えて、行き場を求めたマネーが株式市場に流れ込んでいるのでしょう。さて読者の投資家の皆様は、今回の株価暴落またその後の株価反発を受け、どのように行動されたでしょうか?うまく成果を出せた方も残念ながらそうではない方も、ほかの投資家がどのように行動したのか気になりませんか?今回のコラムでは、あの伝説の投資家がどう行動したのかをご紹介します。
「アフターコロナ」で元に戻るもの、戻らないものを分けるキーワード
コロナショックを生産性向上のチャンスに
株価が順調に戻り歩調をたどっています。米国のハイテク株主体のナスダック総合指数は年初来でプラスに浮上しました。相対的に出遅れているわが国の株式市場でも今週初め日経平均は、高値から3月の急落でつけた安値までの下げ幅に対する半値戻しを達成しました。相場格言では「半値戻しは全値戻し」と言います。下げ幅の半分を取り戻すことができれば、すべて取り戻す目途が立ったという意味です。ここまで来れば危機的状況は脱したと言えるでしょう。市場では一時の総悲観的なムードは薄れ、経済再開に対する期待が高まっているように感じられます。海外では段階的に外出制限などが緩和されています。また、わが国でも新たな感染者の減少傾向が続く特定警戒都道府県の一部の県と、それ以外の34県の多くを対象に、今月末の期限を待たずに緊急事態宣言の解除が検討されています(本稿執筆時点ではまだ未確定)。ようやく「コロナ後」に目を向ける環境が整ってきたと言えるでしょう。
最新決算から見えてきた「新型コロナ」の経済的インパクト
厳しい中に希望も?
新型コロナウイルス感染拡大の影響で一時1万6,000円台半ばまで下落した日経平均株価ですが、4月13日時点で1万9,043円と、安値からは2,500円ほど値を戻しました。中国がいったん感染拡大の封じ込めに成功したように見えることや、欧州でもロックダウンなどの処置により徐々に感染拡大ペースが鈍化してきていることが、リバウンドを誘ったのだとみられます。もちろん、このまま世界的に感染が収束することが望まれるものの、東京や大阪、福岡などで感染者数が増加したことで、緊急事態宣言が出されるなど予断を許さない状況です。今回の問題がいつどのような形で収束するのか、最終的に経済にどの程度影響するのか予想するのは非常に困難ですが、企業の決算発表などから見えてきた現段階の影響を紹介します。
「コロナショック」がリーマン時と決定的に異なる理由
「見えない敵」ではあるが…
今回のコロナショックを2008年のリーマンショックと比較する例が増えています。株価下落の大きさやVIXの跳ね上がり方など、いずれもリーマンショックに並ぶか、またはそれを超えるような衝撃です。マーケットで起きたイベントも同様です。前回の金融危機ではリーマン・ブラザーズ破綻を引き金とする市場の大混乱に先行する格好で、割安な銘柄が一段と売り込まれ、割高な銘柄が一段と買われた、いわゆる「クオンツショック」というものが起きました。多くのファンドが統計的にはありえないほどの損失を被りました。サブプライムローン問題の余波で、当時最大手のヘッジファンドのひとつだったゴールドマン・サックスの「グローバル・アルファ」が解約に迫られてポジションをアンワインド(巻き戻し)したことが発端でした。今回もまた、3月半ばには異様な値動きをする銘柄が多く見られましたが、やはり世界最大級のヘッジファンドのアンワインドが発端ではないかと見られています。