今さら聞けない「株主優待」のキホン、何がそんなにいいの?
株主優待はただの”オマケ”にあらず!
「株主優待」という言葉を聞いたことがある方は多いのではないでしょうか。株主優待で生活することで有名な桐谷広人さんがテレビ番組に出演したことで、知名度が大きく高まりました。株主優待というと「あくまでオマケ」というイメージが強いと思います。たしかに株式投資の目的は値上がり益や配当を受け取ることによって自分の資産を増やすことですから、たくさんの株主優待をもらったとしてもその銘柄の株価が大きく下落してしまっては元も子もありません。ですが、株主優待は株価の値上がり・値下がりにも大きく影響するとても重要な投資のファクターです。今回は「株主優待はただの”オマケ”にあらず!」というテーマでご説明していきます。
かつての急落前とソックリ?今年の10月相場も警戒する理由
10月は株式投資にとって危険な月?
昨日(9月26日)は3・9月決算銘柄の権利落ち日でした。日経平均は8日ぶり反落、100円近く下げて始まった後は下げ幅をじりじり縮め、大引けは24,033円と前日比93円高で終えました。155円程度の配当落ちの影響を考えれば、実質的に250円近くの上昇です。 堅調な実質10月相場のスタートとなったといえるでしょう。しかし、脅かすつもりはありませんが、10月は株式相場の急落に注意したいものです。「トム・ソーヤーの冒険」で知られるマーク・トウェインは、10月は株式投資にとって非常に危険な月だと述べています。実際に、歴史に残る大暴落、「暗黒の木曜日(1929年)」や「ブラック・マンデー(1987年)」は10月に発生しました。日経平均の歴代暴落ランキングを見ると、上位10回の暴落のうち、半数の5回が10月に集中して起きています。その5回のうち最大のものはブラック・マンデー、そして残りの4回はいずれも2008年の10月、すなわちリーマンショック時に記録したものでした。では、今年の10月は……?
投資の神様バフェットに学ぶ、株式投資で勝つための思考法
世界一有名な投資家の投資術とは?
ウォーレン・バフェットという名前を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。おそらく、「世界一有名で偉大な投資家」と言い切っても差し支えないでしょう。バフェットは1930年ネブラスカ州オマハ生まれの御年88歳にして米国で上場している投資会社バークシャー・ハサウェイ(時価総額約58兆円!)のCEOを務めています。バフェットが偉大な投資家として尊敬されている一番の理由はなんと言ってもその卓越した投資成績で、バークシャーは米国の代表的な株価指数であるS&P500を遥かに上回る成績を長年続けてきました。S&P500自体が過去50年間の年率平均リターンが約7%ですから、それを上回るというのは本当にとてつもない成績です。その他にも莫大な金額の寄付やウィットに富んだ発言の数々からいつしか彼は「オマハの賢人」と呼ばれるようになりました。今回はそのバフェットの投資法の一端をご紹介します。
「トルコ・ショック」が実は“絶好の買い場”だったワケ
「危機」にならない「ショック」とは?
ちょうどお盆休みが始まろうという頃、株式市場は激震に見舞われました。米国のトランプ政権が表明したトルコに対する制裁関税方針でトルコリラが2割も急落した「トルコ・ショック」です。動揺は瞬く間に世界の株式市場に広がり、日本株も急落しました。日経平均株価は25日、75日、200日の移動平均線をすべて下に抜け、下値メドが見えない状況になりました。まさに相場は悲観ムード一色でした。無理もありません。リーマンショックから10年、トルコ・ショックは新たな金融危機の引き金になりかねない、という論調まで市場の一部でささやかれていたのですから……。
4~6月期決算が本格化、「株価上昇企業」の傾向は?
値上がりは好業績銘柄だけじゃない
4~6月期の決算発表が本格化しています。これまでのところでは、良い決算と悪い決算が入り交じる、という印象ですが、実は何をもって「良し悪し」とするかは案外難しいものです。単に増益なら良い、減益ならダメ、というものではありません。ポイントは、増益率の大小だったり、市場のコンセンサス対比で上振れたか下振れたかだったりします。その結果、好決算を発表したにもかかわらず、株価が下落することがあったり、その反対に冴えない内容の決算なのに株価が上昇することもあります。
いま「米銀株」に改めて注目すべき“5つの理由”
4~6月期決算発表が本格化
米銀の2018年4~6月決算発表がスタートしました。一般的に、銀行は金利上昇で儲かるセクター。ならば、米国の銀行はFRB(米連邦準備制度理事会)が利上げを続けることで、わが世の春を謳歌していそうです。ところが、銀行株のパフォーマンスはイマイチです。これはなぜでしょうか。
夏到来!今からでも間に合う「サマーストック」の見極め方
夏物不振の小売り株に出直り好機?
首都圏は梅雨が明け、早くも暑い夏がやってきました。関東甲信地方が6月に梅雨明けするのは気象庁の統計開始以来、初めてのことです。今年の夏は猛暑の予想で、この先もまだまだ暑さが続きそうです。こうなると、株式市場ではサマーストックの出番です。猛暑となるとビール、飲料、アイスクリーム、エアコンなどが売れるから、それらの関連企業に注目が集まります。しかし、暑い夏が来るなら猛暑関連銘柄を買おう!というのは、かなり素人的発想です。
「経済サプライズ指数」の急落は相場一変の“前奏曲”か
貿易摩擦悪化で中国は大丈夫?
各国の経済指標が、市場予想を軒並み下回り始めました。緩やかな景気回復と低金利が作り出した「適温相場」の余韻も、いよいよ終わりに差し掛かっているのでしょうか。
イタリア政局混乱に見る「市場のストーリー」の脈略のなさ
個人投資家はどう向き合うべき?
5月末、南欧発のリスクオフ(回避)の波がマーケットを揺らしました。欧州の株式市場やユーロが売られたのはもちろん、米国のNYダウ平均も一時500ドルを超える急落となりました。むろん、動揺は日本にも及び、大幅な株安・円高となりました。一体なぜ、金融市場はそこまで揺さぶられたのでしょうか。そして、個人投資家はどう対処すべきだったのでしょうか。検証してみたいと思います。
「ブロックチェーン・ウィーク」に見る仮想通貨の今後
昨年はイベント前後で価格が急騰
5月14日から16日にかけて、仮想通貨の情報サイト「CoinDesk」が運営する年次イベントがニューヨークで開催されました。「ブロックチェーン・ウィーク」とも呼ばれ、全体では昨年の2倍強の8,500人もの投資家や個人が参加しました。勢いづいたCoinDesk は、さらに9月にシンガポールでも初めてのフォーラムを開催すると発表しました。同イベントでは、金融当局者の講演や、技術系の若手実力者と金融関係者によるデジタル決済の将来に関する討論など、143のセッションが行われました。開催場所のニューヨークヒルトンホテルの周辺では、高級車のランボルギーニがプロモーションとして車を走らせたことも話題になりました。
本日発表「トヨタ決算」が注目に値する“単純ならざる理由”
3月期企業の決算発表がピーク
今週決算を発表する企業数は今日が200社超、明日は400社超、そして明後日は800社近くと倍々ゲームのように増えていき、金曜日がピークとなります。まさに決算発表は佳境を迎えています。さて、注目銘柄ですが、多くの市場関係者が決まって挙げるのがトヨタ自動車です。言うまでもないことですが、日本の時価総額最大企業であり、本邦企業で初めて純利益が2兆円を突破した、押しも押されもせぬ日本の株式市場を代表する銘柄です。実際にトヨタの決算発表は印象深いものが多かったです。
息を吹き返した「仮想通貨市場」、活況は続くか
直近最安値から2割上昇
今からちょうど50年前の1968年、「3億円強奪事件」が日本中を震撼させました。しかし、今年1月に発生したコインチェックのハッキングは、市場の値動きもあるとはいえ、この200倍近い金額が1日で失われました。これを受け、仮想通貨価格は一時4割下落しました。
個人投資家は「新年度相場の投資戦略」をどう考えるべきか
“4月は上がりやすい”は本当?
新年度となりました。街には一目で新入社員とわかる初々しい若者の姿が目立ちます。今年の桜は開花が早く、首都圏ではすでに葉桜になっていますが、それでも新たな年度の始まりに色を添えてくれています。新緑が目に眩しい季節になりました。春は人の気持ちをとてもフレッシュにさせてくれます。この「フレッシュな気持ち」というのが重要です。「景気は気から」という言葉がありますが、人の気持ちが景気を左右するのです。景気の鏡である相場も同じで、人の気持ちが重要です。投資家の気持ちがフレッシュになれば、当然前向きでポジティブな投資行動につながると考えられるからです。
高金利が最大の魅力、「外貨預金」の投資妙味は?
リターンの出やすい通貨はどれか
年初来、為替が円高に振れる中、外貨預金に注目が集まっています。魅力は相対的な金利の高さです。為替が円高の時に外貨で預金をすれば、満期時に預金先の通貨の価値が下落するリスクも小さいのでは、という読みも働きやすくなります。実際のところはどうなっているのでしょうか。リスクとリターンのデータをひも解くことで、外貨預金の妙味について探ってみます。
日経平均100万円への道
株式市場を超長期目線で考える
商売柄、いろいろなところで講演をする機会が多いです。2月の初旬にも、あるところで講演をしました。講演のタイトルは「株は上がるものである!」でした。そうしたら、講演の前日にニューヨークの株式市場が急落。ダウ平均株価は1,000ドルを超える史上最大の下げ幅を記録しました。間が悪いこと、このうえありません。しかし、講演のタイトルはすでに告知してしまっている以上、変更できません。株が下がると非常に困るのです。なにしろ、こちらは「日経平均株価3万円」などと記者会見まで開いて、テレビのニュースにもなったり、週刊誌で報じられたりしているのです。レギュラーコメンテーターを務める経済番組の新春企画でも「今年の日経平均は3万円にいく」と目標株価を掲げてしまっています。今さら後に引けません。しかし、こうなった以上、新しい予想を出すしかないでしょう。新しい予想、それは……。