家計は「3つの期間」に分けて考える、出産後のマネープラン
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、昨年双子が誕生した32歳の男性。出産後に増えるイレギュラーな支出入の管理方法がわからないといいます。またこの先、同じタイミングで2人分かかる教育費や、全国転勤があり得る中での住宅購入のタイミングなど、どのように考えていけばよいのでしょうか。FPの渡邊裕介氏がお答えします。昨年、双子が生まれました。妻が産休・育休に入って月々の給与が減ると共に、出産一時金、出産手当金、育児休業給付金(2カ月毎)、児童手当て(4カ月毎)、出産祝いが不定期に入ってきます。一方で子供関連のイベント支出も多く、育児用品の購入、ワクチン接種(任意分)、定期健診、お宮参り、保育園入園があります。近々でいえば、給与は6カ月平均で27.0万円に対して、支出は39.4万円であり、毎月赤字です。ただ、お祝いをいただく機会も多く、全体の収支は大幅な黒字です。このようなタイミングで、収支管理はどのようにするのが適切でしょうか。ボーナス含め、臨時支出入をどう管理すればいいのでしょうか。また
妊娠すると家計はどうなるの?共働き夫婦の家計見直し術
産休・育休でもらえるお金と活用したい減税制度
妊娠や出産後も共働きを続ける夫婦が増えてきています。しかし、休業中の収入減少や出産後の支出増加によって「家計が苦しくなった」と感じる家庭は決して珍しくないでしょう。そこで今回は、産休・育休制度を利用した場合の収入の変化についての解説とともに、休業中に取り組みたい家計の見直し方法や、税金の負担を軽減する制度を紹介していきます。
結婚、出産で急変する家計「この先苦しくならないか心配」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は前野彩氏がお答えします。29歳の主婦です。結婚して1月末で仕事を辞めました。現在求職中で、手取り15万円、ボーナスなしの派遣の仕事に就きたいと考えています。2月に戸建ての家を購入するので、住宅ローンの返済が始まります。また今後、子供を2人欲しいと考えているので教育資金も貯めていきたいです。生活や経済状況が一気に変わるので、この先家計が苦しくならないか心配で相談させていただきました。〈相談者プロフィール〉・女性、29歳、既婚(夫:会社員)、子供なし・職業:専業主婦・居住形態:賃貸・手取りの世帯月収:43万円 妻:17万円(来月から無収入) 夫:26万円(残業時間により変動あり) ※夫の手取り年収:350万円(ボーナス込み)・毎月の支出目安:25万円・貯金:700万円(住宅ローンの頭金500万円と新婚旅行代80万円が引かれる予定)・払い済み終身保険:150万円【家計(25万円)の内訳】・光熱費:2万円・通信費:2万円・食費:4.5万円(外食費含む)・保険:2
投資を始めるべき?留学、出産…勤務医夫婦のマネープラン
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は横田健一氏がお答えします。夫婦共に勤務医です。貯金はすべて普通預金の口座に預けています。将来を考えて、投資信託なども始めたいと思っていますが、どれくらいの額から始めるべきかわかりません。この先、子供も考えていますが、勤務医を続けていくために産休から1年以内には復職するつもりです。また、キャリアの面で今後10年以内に1~2年ほど、海外での研究留学の可能性もあります。その間は、月収が10~20万円程度になってしまうかもしれません。そのような状況に備えるためにも、資産運用についてご意見いただきたいです。ちなみに、今のところ住宅購入の予定はありません。〈相談者プロフィール〉・女性、29歳、既婚(夫:医師)、子供なし・職業:医師・住居形態:賃貸・手取りの世帯月収:120万円 夫:70万円 妻:50万円・毎月の支出目安:平均して40万円・貯金額:1,200万円
産後うつを増やさないために 今、注目の「産後ケア」とは
子どもが1歳を迎えるまでは、切れ目なくサポートすることが必要
妊娠、出産は人生の一大イベント。妊娠が分かった瞬間から、産院選びや赤ちゃんグッズの購入、果ては教育費まで、お金のことを含めた今後の生活についてを計画的に考える人も多いのではないでしょうか。赤ちゃんの誕生は誰にとってもハッピーなもの。でも、その一方で見過ごせない問題も起きています。それは、出産後に自ら死を選ぶ女性が後を絶たないという現実です。
民間事業者を利用し、約30万円の費用で女の赤ちゃんを迎えた夫妻のケース
事業者探しから登録、子どもを迎えるまで:連載第4回
特別養子縁組を考えるご夫婦にとっての最大の関心事は、民間事業者の選び方ではないでしょうか。費用面を含め契約前に民間事業者について十分に調べておくことは、納得いく形で子どもを迎える際の大切なポイントとなります。ここからは、民間事業者を介して生後2週間の女の赤ちゃん(当時)を迎えた自営業、齋藤和也さん・あかりさん(現在49歳・46歳、仮名、東京都在住)夫妻のケースを通じ、民間事業者を選ぶ際に大切にすべき事柄について2回にわたり考えます。まずは費用面から――。
夫婦ふたりの不妊治療経験、7年でやってきたこと
不妊は両方に原因がある場合が少なくない
「男性不妊」の原因の多くを占めるのが、精索静脈瘤。前回は、腹腔鏡手術をし、周囲にもオープンにして克服したご夫婦にお話を聞きました。今回は、同じ精索静脈瘤ですが、開腹手術を選び、周囲に特にオープンにせず、妊娠・出産に至ったご夫婦に経験を話していただきました。男性不妊以外の問題も見つかり、原因はひとつだけではありませんでした。
夫婦が経験した男性不妊の治療〜周囲に話した人の場合〜
姑の方が夫の男性不妊にショックを受けて
女性の不妊治療については、メディアでも様々な経験談が取り上げられるようになりました。しかし、「男性不妊」については、治療法を含めて、まだまだ情報や知識が乏しい現状があります。男性不妊の当事者であるご夫婦2組に経験を伺いました。
36歳女性、不妊治療に年間180万「貯蓄が減る一方です」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は横山光昭氏がお答えします。仕方がないとはわかっているのですが、不妊治療をしているので、貯蓄が減る一方でまったく貯まりません。治療や検査の内容によって毎月の金額にばらつきはありますが、治療費は年間で180万円ほどかかります。体に負担をかけたくないので仕事はしていません。また、妊娠しやすい体を作るために、本で得た情報やセミナーで聞いた食材をよく食べるようにしています。疲れて外食にしてしまう日も多いのですが、体には気を使っているつもりです。ただ、今のまま支出を続け、貯蓄が減ってしまうと、たとえ子を授かっても生活が大変になるのではないかと心配になるときがあります。働きに出ることも不安ですので、やりくりでなんとか支出を抑えていきたいと思っています。〈相談者プロフィール〉・女性、36歳、既婚(夫:36歳・会社員)・職業:専業主婦・手取りの世帯月収:63.2万円・手取り年間ボーナス:なし・貯蓄:約800万円【支出の内訳(62.6万円)】・住居費:12万円 ・食費:1
養子縁組の基礎知識、児童相談所と民間事業者の違いとは?
納得いく形で子どもを迎えるために:連載第1回
生みの親が育てられない赤ちゃんや子どもを「わが子」として育てる「特別養子縁組」が注目されています。欧米では一般的な親子の形ですが、日本で特別養子縁組を使って子どもを迎えようとすると、「費用を含め実態が見えづらい」という“壁”にぶつかります。連載では、費用や事業者選びなど、納得のいく形で子どもを迎えるためのノウハウをお伝えします。初回は、特別養子縁組の基礎知識からご紹介します。
夫婦そろって保険に未加入、妊娠前に加入するべき?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は前野彩氏がお答えします。結婚2年目です。先日、たまたま友人と保険の話になり、私たち夫婦が「今まで何ひとつ保険に入ったことがない」と話すとびっくりされ、なんらかの保険に絶対入るべきだとアドバイスされました。でも、何に入ればよいのか、選ぶ基準も保険の種類もわかりません。保険には必ず入ったほうがいいのでしょうか。また、それはどうしてなのでしょうか。そろそろ子どもが欲しいと言うと、「保険に入るなら、妊娠する前に入らないと損するよ」と言われました。保険の仕組みが複雑すぎて、よくわかりません。アドバイスよろしくお願いいたします。〈相談者プロフィール〉・女性、29歳、既婚(夫:39歳)、子どもなし
年収750万なのに貯金ゼロ「そろそろ子どもがほしいです」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は高山一恵氏がお答えします。結婚して2年目、30代女性です。そろそろ子どもが欲しいとは思うものの、結婚式や新婚旅行でお金を使ってしまい、貯金がまったくありません。出産、育児金はどれくらい必要でしょうか。共働きで世帯年収は750万円になります。〈相談者プロフィール〉・女性、30代前半、既婚、子どもなし・手取り世帯年収:750万円
知っておきたい!妊活から出産までにもらえる補助金制度
一般的なものからユニークなものまで
「赤ちゃんが欲しい」と思っていても、お金のことが心配で、なかなか一歩が踏み出せない方もいるでしょう。赤ちゃんを迎えるためには、妊活時の基礎体温計の購入から始まり、マタニティー用品やベビー用品の準備など、色々なお金がかかります。さらに、妊娠や出産は、健康保険が適用されないため、妊婦検診や分娩費用も自己負担の金額が大きくなります。そこで赤ちゃんを望む方、全員が知っておきたい、妊活から出産直後までにもらえる国や市区町村の補助金制度を紹介します。
不妊治療の当事者「相談できる人がいない」ことが一番つらい
出産後も不妊治療のことで悩みが続く
どこのクリニックにすればいいかは相談できても、治療がうまくいかず、落ち込みがちな時に精神面での支えになる相談相手がいない。それが、結局は不妊治療をする人たちの様々な悩みの根本にあると、不妊に悩む人のための支援団体・Fine理事長の松本亜樹子さんは言います。解決策はあるのでしょうか。前編の不妊治療のやめ時はいつなのか?深刻度増す「お金の問題」に引き続き、不妊治療と当事者の今現在の悩みについてお聞きします。
不妊治療のやめ時はいつなのか?深刻度増す「お金の問題」
治療との両立に悩み、仕事を辞めた人は2割
不妊治療のために仕事を辞めざるを得ず、その結果、収入が減る。一方で、治療技術が向上した分、オプション費用などが増え、治療費は高騰――。こうした状況下で、不妊治療のお金の問題に悩まされる人が増えているといいます。不妊に悩む人を支援するNPO法人・Fine理事長の松本亜樹子さんに現状を伺いました。
不妊治療の種類と費用
同じような治療でも病院によって費用に違い
日本では、不妊治療の中でも体外受精などの高度な治療を行う人が増加中です。2015年に日本で行われた体外受精は42万4151件。赤ちゃんの約20人に1人に当たる5万1001人が体外受精で生まれ、治療件数も治療による出生数も過去最多となりました(日本産科婦人科学会の2017年9月の発表より)。一方で不妊治療は、保険適用外の治療が多く、関わる費用は一般的に高額と考えられています。実際、どのような治療があり、それぞれどのくらいの費用がかかるのでしょうか。
産休で収入が減るのに…財布の紐を握らせてくれない夫
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は横山光昭氏がお答えします。財布を1つにしたいのですが、夫がなかなか受け入れてくれません。今は共働きで、毎月夫婦でお金を出し合いながら暮らしています。ですが、現在妊娠中で、産前産後休暇に入るとお給料は出ませんし、育児休暇も取ろうと考えています。また、子どもを保育園に預けると考えると、時間に追われたり、子どもが病気のときは急な欠勤や早退をする可能性が高くなります。60代の義父母が比較的近くに住んでいるため、認可保育園への入所は難しく、無認可の中から探さなくてはいけないだろうと思います。そうすると、保育料が毎月7万円はかかる見込です。そうなると、生活費にあてられる金額はとても少なくなるので、無理をしながら働くよりは家庭に入ってしまった方がよいのではないかとも考えています。そのため、今の内から夫の収入で暮らすことに慣れ、基盤を作っておきたいのです。2人目、3人目も欲しいと思っているので、なおさらです。ただ、夫は「今のやり方を変えたくない」と言います。数人の子ども
精子の質の見極めとこれからの不妊治療
顕微授精で開ける穴は意外と大きい
前回の「精子の質」の保証が甘い、現状の不妊治療では、「精子学」の第一人者で不妊治療を専門とする黒田インターナショナル メディカル リプロダクション院長の黒田優佳子医師に、今の不妊治療の問題点やリスクについて伺いました。今回は、その改善策として現在黒田さんが実施している正常な精子の選別法について、また不妊治療の今後の展望などについてお話をお聞きします。